研修では▽取得を希望する若い世代が増えていることや▽出産後、10人に1人が発症するとされ自殺や虐待などのリスクにもつながる産後うつについても触れられ、育休取得を推進する必要性が説明されました。
研修に参加した管理職の男性は、「男性も育休をとりたい、とる可能性があるってことを前提に仕事を進めなければいけないし、積極的に『育休をとったほうがいいよ』と働きかけをしたいと思っています」と話していました。
オンワードホールディングスで人事担当を務める大竹智恵美さんは「“生活者”として当たり前の感覚を持つことは復帰後の仕事にも還元できる。育休はほかの休みと違ってかなり前から休みを取得することが分かるので人員の再配置の考えなどのアクションがとりやすい。管理職や人事担当からの『取得はどうするの』という前向きな声かけが非常に大事で意識の改革を進めながら、育休が当たり前の会社、世の中になればいいなと考えている」と話していました。
同じく育休中の羽多野さんの妻も同じ会社で働く共働きで、妻は職場に復帰すると休日に出勤もあり、羽田野さんは妻と同じように育児ができることが必要だと考えていました。 育休の制度について会社の人事担当者との相談を重ね、休業中の収入など不安だった点も解消したうえで出産時点で取得できる期間の最大である1年2か月の取得を決めました。 また、職場で全体の業務の見直しなどにより育休をとりやすい環境作りが進められたことも取得の後押しになったと言います。 羽田野さんは、「妻が仕事に復帰したときに、子どもの面倒を見られるスキルを身につける上でも育休は大事だと思いました。取得する人を増やすには、管理職世代の理解と、社内の雰囲気や環境づくりが大切だと思うので、取りたい人が取得できるようになるように自分の経験を伝えていきたい」と話していました。 また、妻の英里佳さんは、「出産後の出血が多く、産後は貧血もあったので、夫が育休をとって近くにいてくれたので安心感が違いました。1人だったら疲れて育児を楽しめなかったかもしれないが夫婦で育児することで心に余裕をもつことができる」と話していました。
育休 1年2か月取得の男性は