マイクロチップには固有の15桁の識別番号が割りふられていて、専用の読み取り機を犬や猫の体にかざすと、識別番号が表示されます。
識別番号は、飼い主の氏名や住所などの情報とともに国のデータベースに登録され、番号から飼い主をたどれる仕組みになっています。
GPS機能はついていないので、居場所を把握することはできません。
日本では平成7年の阪神・淡路大震災のあと、多くの犬や猫が迷子になったことをきっかけに導入をめぐる議論が始まり、おととし、動物愛護管理法の一部を改正する法律が成立しました。
国は、マイクロチップを取り付けることで、迷子になった際や災害で離れてしまった際に飼い主を見つけやすいことや、安易な遺棄の防止が期待できるとしています。
今回の法律の施行前からマイクロチップの導入は広がっていて、現在は日本獣医師会や動物の団体がそれぞれデータベースを作っています。
最も利用者の多い日本獣医師会のデータベースには、マイクロチップを装着したおよそ273万匹の犬と猫の情報が登録されているということです。
一方、ペット保険などを取り扱う保険会社「SBIいきいき少額短期保険」が、おととし、犬や猫を飼育する200人を対象に行ったアンケートでは、全体の69.5%がマイクロチップの装着の義務化に「賛成」または「どちらかというと賛成」と回答した一方、30.5%は、「反対」または「どちらかというと反対」と回答し、その理由は「かわいそう」とか「装着後のペットの状態が心配」などでした。
反対意見もある中、来年6月の義務化に向けていかに周知を進め理解を得ることができるかも課題となっています。