体外受精は、不妊治療のため精子と卵子を体の外で人工的に受精させるもので、日本産科婦人科学会が全国のおよそ600の医療機関を対象におととし1年間の実施状況をまとめました。
それによりますと、この年に実施された体外受精で生まれた子どもの数は5万6979人とこれまでで最も多くなりました。
これは1年間に生まれる子どものおよそ15人に1人が体外受精で生まれた計算になるということです。
また、不妊治療のため体外受精などを実施した件数も延べ45万4893件で、前の年から6600件余り増え、過去最多となりました。
ただ、実施件数が増えるペースは落ちてきていて、治療を受ける年代の女性が減っていることなどが理由として考えられるということです。
不妊治療をめぐっては体外受精を行う際に多額の費用がかかることが課題となっていて、政府は、保険適用の拡大を検討しています。
調査を行った埼玉医科大学の石原理教授は「若い世代を中心に、経済的理由で体外受精が受けられない人や子どもを持つこと自体をためらう人がいる。治療から子育てまで長期的に支援する体制を整える必要がある」と話していました。