ことしは
次世代の
通信規格5Gの
商用サービスが
始まります。
高速・
大容量の
通信が
遠隔診療など、
社会的な
課題の
解決にも
活用されることが
期待されます。
高速・
大容量の
5Gは
NTTドコモ、auのKDDI、ソフトバンクの
3社がこの
春から
商用サービスを
始めるほか、
楽天モバイルもことし
6月のサービス
開始を
目指しています。
5Gに対応するスマートフォンも国内外のメーカーから発売される見込みで、スポーツや音楽イベントの映像配信などエンターテインメント分野での活用が見込まれています。
一方、携帯各社は離れた場所にいる医師が立体的な映像をもとに診察する遠隔診療や、競技場などでドローンで撮影した高精細の映像を警備の拠点に送って活用するといった実証実験をさまざまな企業と進めていて実用化に道筋がつくか、注目されます。
一方、建物の中などの限られたエリアで活用する「ローカル5G」も来月にも実用化され、携帯各社ではなく、企業や自治体、大学などに電波が割り当てられます。
すでに企業や自治体などが免許の申請を始めていて、NECや富士通が自社の事業所で活用する予定にしているほか、東京都も中小企業などが5Gを使った事業の実験ができる施設を整備する計画で、企業や地域のニーズにあった活用の広がりが期待されます。