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最近、麻薬に似た物質が入っている「危険ドラッグ」が原因だと考えられる事件や事故が続いています。
警察は、店で危険ドラッグを売っていないか厳しく調べています。このため、危険ドラッグを売っている会社の多くは、インターネットで売るようになってきました。危険ドラッグだとわからないように品物の名前を特別なことばで書いたり、外国のインターネット接続会社を使ったりする場合もあります。
ＩＴの会社などの団体は、危険ドラッグを売るウェブサイトを厳しく調べることにしました。危険ドラッグの可能性がある名前や写真などをインターネットで見つけたとき、そのウェブサイトを消すように言います。
この団体は、外国のインターネット接続会社にも危険ドラッグを売るウェブサイトを消してもらうように言って、売ることができなくなるようにしたいと話しています。
