また気象庁が「風下に流された噴煙の一部と考えられる」と見解を変更したことについては、「火砕流は発生事例も少なく、起きた当初から現象を正しく評価することが難しい側面がある。発生直後に最大級の警戒態勢を取ることが重要なので、結果的に間違っていたとしても、しっかりと警戒することのほうが大事だ」と指摘しています。
そのうえで「ふだん起きている南岳での噴火の規模では、火砕流が1.8キロまで流れ下る現象は起きにくいが、大規模噴火などでは起きうるので、活動が高まった際には警戒してほしい」と話しています。
しかし、現地を調べた結果「火砕流ではなく、風下に流された噴煙の一部と考えられる」として見解を変更し、警戒が必要な範囲をこれまでの「火口からおよそ2キロ」に戻しました。
25日午前1時9分ごろ、桜島の南岳山頂火口で起きた爆発的な噴火について、気象庁は発生から40分余りあとの午前1時52分に「噴火速報」を出し、午前2時40分には火口周辺警報を改めて発表して、火口からおよそ2キロとしていた警戒が必要な範囲を、居住地域の近くに当たる火口からおおむね2.4キロまで拡大しました。
このとき気象庁は、「火砕流が、南西方向におよそ1.8キロ流れ下ったのがカメラで確認された」としていました。
しかし、鹿児島地方気象台の職員などが現地で調べたところ、本来は火砕流が流れ下ったあとに確認できるとされる高温の部分がなく、樹木がなぎ倒されるといった痕跡も見つからなかったということです。
このため気象庁は、今回火砕流とした現象は「風下に流された噴煙の一部と考えられる」として見解を変更し、午後3時30分に火口周辺警報を再度発表したうえで、警戒が必要な範囲をこれまでの「火口からおよそ2キロ」に戻しました。
今回の対応について鹿児島地方気象台は、「火砕流については限られた観測体制の中で迅速な判断が求められるため、今回は監視カメラの目視によって火砕流と判断した。結果的には火砕流ではなかったが、住民の安全を考えた場合に、今後も同様のケースはありうると考えられる。より早い段階で正確な判断をするために、地震計や空振計などどのデータに着目していくべきかしっかり精査していく」としています。
また気象庁が「風下に流された噴煙の一部と考えられる」と見解を変更したことについては、「火砕流は発生事例も少なく、起きた当初から現象を正しく評価することが難しい側面がある。発生直後に最大級の警戒態勢を取ることが重要なので、結果的に間違っていたとしても、しっかりと警戒することのほうが大事だ」と指摘しています。
そのうえで「ふだん起きている南岳での噴火の規模では、火砕流が1.8キロまで流れ下る現象は起きにくいが、大規模噴火などでは起きうるので、活動が高まった際には警戒してほしい」と話しています。