国立感染症研究所などによりますと、11月5日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は10万4359人で、1医療機関当たりでは前の週から1.45人増え、21.13人となりました。
このデータをもとに推計されるこの1週間の全国の患者数は、前の週から5万9000人多いおよそ73万3000人となっていて、ことし9月4日以降の累積の患者数はおよそ364万8000人と推計されています。
地域ごとでは、
▽山梨県が39.63人
▽埼玉県が34.84人
▽愛知県が34.62人
▽長野県が32.89人
▽福島県が32.66人
▽愛媛県が30.62人
と、6つの県で「警報レベル」とされる30人を超えたほか、37の都道府県で、「注意報レベル」の10人を超えました。
一方で、愛媛県や神奈川県、東京都など、10の都県で前の週より患者の数が減少しています。
また、年齢別では患者全体の6割近くが14歳以下の子どもだということです。
分析を担当している国立感染症研究所感染症疫学センターは、「患者の増え方はこれまでのところ、2009年のシーズンの動向に似ているが、流行がどこまで大きくなるかはさまざまなな要因で変化するため、推定することは難しい。引き続き、発生動向について注意深く監視を続けていく」としています。
専門家 “冬場にさらに増加の見込み ワクチン接種が大事”
国内外の感染症に詳しい東京医科大学の濱田篤郎特任教授は、インフルエンザの流行状況について、「患者の数は全国的に増加傾向が続いているが、ここ最近は暖かかったこともあり、増加のスピードは、緩やかになっている。ただ、これから気温が下がり本格的な冬場を迎える中で感染者の数はさらに増えていくとみられ、推移に注意する必要がある」と話していました。
その上で、「去年、水際対策や感染対策が緩和されたアメリカではインフルエンザの流行が例年よりも早い12月にピークを迎え、波の大きさも、例年よりも大きかった。ことしの日本はこれまでのところ、去年のアメリカと似たような増え方をたどっていて、ピーク時の患者数が、従来のレベル以上に増えることも想定しておくべきだ」と指摘しました。
そして、今後の注意点について、「インフルエンザについては過去2シーズン大きな流行がなく免疫が低下している人も多いので、インフルエンザのワクチン接種をすることが大事になる。その上で、手洗いや混雑する場所でのマスク着用、体調が悪いときには会食などへの参加を控えるなど、これまでの対策を続けることも重要だ」と話していました。