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このうち三井物産は、4月、ブラジルで最大規模のリチウム鉱山の開発を進めるアメリカの企業「アトラスリチウム」に3000万ドル、日本円でおよそ45億円を出資して事業に参画しました。
この出資とともに、およそ5年間で、EV100万台分に相当する31万5000トンのリチウム精鉱を買い取る契約を結びました。
計画では、ことし6月までに鉱山の開発が開始され、年内に生産を始めるということです。
供給先は日本の電池メーカーや自動車メーカーも含めて検討し、三井物産は「リチウムの安定したサプライチェーンを実現して脱炭素社会の実現に貢献していく」としています。
一方、三菱商事は、3月、カナダの企業、「フロンティア・リチウム」と合弁会社を設立し、オンタリオ州でリチウム鉱山の開発事業に参画することを発表しました。
リチウムは、日本政府が特定重要物資に指定する「重要鉱物」の1つで、EVの普及などを背景に安定的な調達が課題となるなか、リチウムの開発事業を強化する動きが活発になっています。
