米国でSNSインフルエンサーをニュース情報源とする若者が増えている。インフルエンサーは大半が男性で、右寄りの傾向があることが、調査機関ピュー・リサーチ・センターの最新調査で分かった。
調査結果によると、時事問題を投稿するネット上の「ニュースインフルエンサー」のニュースを「定期的に」見ているという成人はおよそ5人に1人だった。しかし18~29歳の若者に限ると、その割合は約40%に跳ね上がる。インフルエンサーのニュースを見ている人の65%は、時事問題や市民問題に関する理解を深める役に立っていると回答した。
ピューの調査では、フォロワー10万人以上の人気ニュースインフルエンサー500人について分析するとともに、米国人1万658人のニュース消費について、米大統領選挙を控えた7月~8月の3週間にわたって調べた。今回の選挙では、カマラ・ハリス副大統領とドナルド・トランプ前大統領が有権者の支持を獲得する上で、ジョー・ローガン氏、アレックス・クーパー氏といったSNSインフルエンサーが重要な役割を果たした。特にトランプ氏は、いわゆる「マノスフィア」のインフルエンサーを動員して、男性有権者に直接アピールした。
ニュースインフルエンサーは63%を男性が占め、女性は30%のみ。この偏りは、ユーチューブ、フェイスブック、X、インスタグラムなど主要SNSに共通していた。