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14日のバレンタインデーを前に行われたアンケート調査で、プレゼントを「職場の人」に渡すと答えた人が調査開始以来、最低だったことが分かりました。
日本生命が男女およそ1万9000人の契約者を対象にアンケートを実施したところ、「プレゼントを渡す予定」と回答した人は全体の37.6％で、去年から3.1ポイント上昇しました。
プレゼントの平均金額は3238円で、去年の3324円と比べてわずかに減少しました。
プレゼントを渡す相手は「配偶者・パートナー」が66.2％で最多でした。
その一方で、「職場の人」に渡すと答えた人は、2020年の調査開始以来、最低となる14.1％で「義理チョコ離れ」が鮮明になっています。
職場の人や仕事関係者にプレゼントを渡すことについては、「どちらかといえば必要ない」と「必要ない」が72.1％を占めました。
ニッセイ基礎研究所の久我尚子上席研究員は、テレワークの浸透で義理チョコ文化がますます衰退しているとしたうえで、「物価高で食料や日用品の出費は節約しても、1年に1回の非日常的な出費には、例年通りの予算を充てても良いと考えている人が多いのでは」と分析しています。
