そして、2
対2と
同点の5
回、
先頭でまわってきた
第3
打席で7
球目の
変化球を
振り
抜き、ライトへ
勝ち越しと
なる今シーズン32
号ソロホームランを
打ちました。
大谷選手のホームランは、3試合ぶりで、2004年に当時ヤンキースの松井秀喜さんが作った日本選手のシーズン最多ホームラン記録を17年ぶりに更新しました。
大谷選手は開幕から3か月余りと脅威のスピードで記録を塗り替えました。また、この時点で両リーグを通じ、2位の選手に4本差をつけトップを独走しています。
このあと7回の第4打席は、見逃し三振となりましたが、大谷選手は4打数2安打1打点で打率は、2割7分9厘に上がりました。
試合は、エンジェルスが5対4で勝って2連勝です。
一方、レッドソックスの澤村拓一投手は、3対4と1点を追う6回から2人目として登板し、ヒット1本は打たれましたが1イニング投げて無失点に抑え勝ち負けはつきませんでした。
大谷選手との対戦はありませんでした。
松井秀喜さん「彼こそが真の長距離打者」
日本選手の
シーズン最多ホームラン
記録は、
これまで
松井秀喜さんが2004
年、ヤンキース
時代の2
年目に
打ったシーズン31
本でした。
今回、大谷選手が自身の記録を17年ぶりに更新したことについて、松井さんは「シーズン32本のホームランは、大谷選手のバッティングを持ってすればただの通過点にすぎないと思います。大リーグでは私も長距離打者と呼ばれたことはありましたが、彼こそが真の長距離打者だと感じます」とコメントを寄せました。
そのうえで松井さんは「大谷選手はすばらしいピッチャーです。大リーグの常識を変えた唯一無二の存在です。今後もファンの方々や少年たちの夢を背負い、シーズンを乗り切ってほしいと思います。私も一野球ファンとして楽しみにしています」とエールをおくりました。
大谷「まだまだ打てるようにがんばります」
試合後、
大谷選手は
松井さんの
記録を
更新したことについて「
子どもの
頃から
ずっと見ていたので
光栄だなと
思う」と
話し、
松井さんから『
大谷選手こそ
真の
長距離打者』と
コメントを
寄せられたことには「わざわざコメントをいただけて
素直にうれしい。まだまだ
打てるように
期待に
応えられるようにがんばります」と
応えました。
また、ホームランを打った打席で自打球を右足首と左ひざに当てた影響について問われると「結果的に打ったので影響はなかったと思うし、大丈夫だと思う」と話しました。
そして「すばらしいチーム相手に僅差の試合を勝てたのでチームとしても自信になる」と話し、アメリカンリーグ東部地区で首位の強豪、レッドソックスとの3連戦に勝ち越したことを喜んでいました。
地価調査 上昇率上位は沖縄 北海道 熊本 全国的に上昇基調
全国の土地の価格を調べた「都道府県地価調査」が公表され、全国平均の地価は去年に比べてプラス1.4%と3年連続で上昇しました。大都市圏だけでなく地方の都市や観光地なども含めて全国的に上昇基調が強まっています。地価の上昇率の上位を移住者に人気の沖縄県のほか、半導体工場の建設が進む北海道や熊本県の地点が多く占めています。
Source: NHK
Sep 17, 2024 18:09
ウォータースライダーで児童死亡 町職員ら3人書類送検 島根
去年8月、島根県邑南町のレジャー施設のウォータースライダーで、サマーキャンプに来ていた小学生2人がぶつかって8歳の児童が死亡した事故で、警察は事故を防ぐための対策を怠ったとして、児童を引率していた町の教育委員会の職員など3人を業務上過失致死の疑いで書類送検しました。
Source: NHK
Sep 17, 2024 15:09
トランプ氏“暗殺未遂”の容疑者 12時間前からゴルフ場付近に?
アメリカのトランプ前大統領がゴルフをしていた場所の近くで銃を所持していたとして拘束された男は、現場付近におよそ12時間前からいた疑いがあることが分かりました。捜査当局は男を銃の不法所持の疑いで訴追するとともに暗殺未遂事件の可能性があるとして調べています。
Source: NHK
Sep 17, 2024 06:09
トランプ前大統領がゴルフ中 そばに銃所持者 トランプ氏は無事
アメリカ南部フロリダ州で、トランプ前大統領がゴルフをしていたそばで、銃を所持していた人物がいたためシークレットサービスが発砲するなどして対応にあたりました。トランプ氏は無事で、複数のアメリカメディアは、捜査当局の話としてトランプ氏への暗殺未遂の可能性があるとして捜査していると伝えています。
Source: NHK
Sep 16, 2024 07:09
引き取り手ない遺体の遺骨 “自治体の7割 保管期間決めず”
身寄りがないなどで引き取り手のない遺体を自治体が火葬し、遺骨を保管するケースが増えるなか、東北大学などの研究グループが調査した結果、およそ7割の自治体が保管期間を決めていないと回答したことが分かりました。遺骨を永久に保管するという自治体がある一方で、灰にして処分するという自治体もあり、専門家は「トラブルを避けるためにも国が地域の実情にあった方針を示すのが望ましい」と指摘しています。
Source: NHK
Sep 16, 2024 06:09