佐々木さんは「仕事などで人と接する機会が多く、脱毛をすれば清潔感があるとよい印象を持ってもらえるのではないかと考えた」と話しています。
医師が担当してくれた方が安心だと考えて、東京・池袋にある医療脱毛クリニックを選びました。
しかし予約日の3日前にクリニック側から「別の店舗と統合する」と連絡があり、予約をキャンセルされたといいます。
結局、施術は1回も受けられていないということで、佐々木さんは「返金もされず強い憤りを覚えます。体毛に悩みやコンプレックスがある人が利用するケースも多いと思う。そうした人の気持ちを踏みにじっていると感じる」と話しています。
弁護士によりますと、各地にある店舗はことし4月に営業を停止しサービスが受けられない状態になっていて、なかには1回もサービスを受けていない人もいるということです。 これまでに20代や30代を中心に700件以上の相談が寄せられ、契約代金の平均は21万円だとしています。
今回訴えが起こされたような医師がいるクリニックなどで行われる「医療脱毛」を含む「美容医療サービス」全体の相談件数は、昨年度3708件で、このうち男性からの相談はおよそ2割にあたる775件でした。 国民生活センターはトラブルを防ぐポイントとして ▼『お試し』などと低価格を強調する広告をうのみにしないこと、 ▼強引に契約を迫られてもきっぱりと断ることなどをあげていて、「契約は内容や条件をよく確認して慎重に判断し、少しでも不安があれば消費生活センターなどに相談してほしい」と呼びかけています。
支払い済み代金の返還求め110人が提訴
クリニック側の弁護士 “何らかの救済すべく尽力したい”
トラブルを防ぐポイントは?