きっかけになったのは、3月25日に生成AIの開発を手がけるオープンAIが「チャットGPT」で、画像を生成することができる最新技術を、有料サービスの利用者向けに提供すると発表したことでした。
その後、このサービスを利用して、もともとある画像や写真をアップロードし、スタジオジブリのアニメ作品に似せたタッチの画像を生成してSNSに投稿する人が相次ぐようになりました。
この中には、2月にトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が口論になったホワイトハウスでの会談の写真を、アニメのひとこまのようにした画像や、利用者がみずからの家族やペットの写真をもとに生成したという画像もみられます。
オープンAIのサム・アルトマンCEOも、3月26日にSNSのXの、みずからのプロフィール写真を「ジブリ風」だとする画像に変えました。
ただ、SNSの利用者やアメリカメディアからは、生成AIを開発する過程で、著作権で保護された作品を許可を得ることなく、AIに学習させているのではないかという疑問や懸念の声も上がっています。
アメリカでは2024年4月に、8つの新聞社が「オープンAI」などを相手取り、「AIに学習させるために著作権で保護された何百万もの記事を許可なく盗んだ」として、損害賠償などを求める裁判を起こしていて、生成AIと著作権をめぐる課題が改めて浮き彫りになっています。