専門家は減少した理由について「年末年始の時期は休みの医療機関が多く、受診する人が少なかったためだと考えられる」とした上で、流行は続いているので引き続き注意が必要だと呼びかけています。
国立感染症研究所などによりますと、1月5日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、1医療機関あたり33.82人と、現在の方法で統計を取り始めて最も多かった前の週の64.39人から大幅に減少しました。
また、報告された患者の数は14万1998人で、前の週より17万5000人あまり減りました。
都道府県別にみますと、
▽岐阜県が最も多く70.67人、
▽茨城県が60.18人、
▽愛知県が55.97人、
▽大分県が54.26人、
▽滋賀県が52.58人などとなっていて、30の道府県で「警報レベル」の30人を超えています。
前の週と比べると41の都道府県で減少しましたが、6つの県は増加しています。
データをもとに推計されるこの1週間の全国の患者数は、およそ110万4000人となり、9月2日以降の今シーズンの累積の患者数はおよそ704万1000人と推計されています。
日本感染症学会インフルエンザ委員会の委員長で、倉敷中央病院の石田直副院長は「年末年始の時期にあたり、休みの医療機関が多く受診する人が少なかったため一時的に患者数が減少したと考えられる」とした上で「いまも流行のまっただなかで、今後増加に転じる可能性もある。引き続き注意が必要だ」として手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼びかけています。