このうち最も多かったのが洗面所や流しで33.3%、トイレが15.1%でした。
コンタクトレンズは日本国内で推定で年間30億枚が出荷されていて、協会では環境汚染や生態系への影響が懸念されている「マイクロプラスチック」につながるおそれがあるとして、自治体の指示に従って正しく廃棄してほしいと呼びかけています。
また、使い捨てコンタクトレンズのケースも環境への影響を考え、大手販売会社が店頭で回収しリサイクルを進めているほか、東京の女子高校でも家庭で出たケースを回収する活動を行っていて、この2年半で校内で3万5000個以上を回収したということです。
マイクロプラスチックの問題に詳しい東京農工大学の高田秀重教授は「一部は川や海に流れ込んで生き物や環境に影響を与えている可能性がある。ペットボトルやレジ袋を正しく捨てないのと同じ行為で影響は小さくない。捨てたごみの行く末を考えてほしい」と話しています。
協会はリサイクル呼びかけ
コンタクトレンズとマイクロプラスチックの問題をめぐっては、去年、アメリカの研究グループが、全米で年間およそ18億から33億6000万枚のコンタクトレンズが下水に流されている可能性があるという推計結果を発表しました。
日本コンタクトレンズ協会によると、日本のコンタクトレンズの使用者は1600万人から2200万人とみられていて、推定で年間に30億枚が出荷されています。
5人に1人がごみ箱以外に廃棄しているという調査結果を受け、協会では販売店などを中心にリサイクルを呼びかけています。
販売会社「リサイクル認知度高めたい」
コンタクトレンズと関連用品の販売会社では、全国の店舗や540を超える企業やおよそ1000校の学校などと連携して、使い捨てコンタクトレンズのケースの回収を始めています。
使い捨てコンタクトレンズのケースはすべてのメーカーが同じ素材を使っているため、リサイクルがしやすいということで、これまでに331トン余り、ケースにしておよそ2億9000万個分を回収し、リサイクルにつなげているということです。
販売大手「アイシティ」の水戸部望広さんは「最近はケースを持ってきてくれる顧客も増えている。今後も販売時に啓発するなどリサイクルの認知度を高めたい」と話しています。
学校に回収ボックス
東京・練馬区の東京女子学院中学・高等学校では、おととしから社会や環境に役立つ活動を行おうと、各クラスに回収ボックスを設置して家庭で出るコンタクトレンズのケースを回収しています。
これまでの2年半で3万5100個分、重さ35.1キロのケースを回収したということです。
女子生徒の1人は「きちんと回収されれば二酸化炭素を減らせたり、新しい製品に変化したりすることがわかった。リサイクルが環境によいことをもっと知ってもらい活動が広まればいい思います」と話していました。